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顧客企業の「こうありたい」をつぶさに理解し、
「こうできる」を実現すること。それがGTCの強み |
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「ITによるイノベーションで顧客のビジネスに高度な付加価値を提供していくことを目的とする。しかもグローバルなスケールで、そしてクロスインダストリーに」
グローバル・テクノロジー・コンサルティング（以下GTC）というチームを一言で表そうとすれば、こうした表現になる。先進性の高いアクセンチュアの中でも、とりわけ先端部分に位置する組織であることも間違いない。だが、やはり冒頭の表現だけではGTCの実態はつかみづらいはず。そこで、森氏にはまず具体的な案件について尋ねた。
「GTCは非常に広範囲にわたる要件に対応しています。しかし、その中でも最近になって目立ってきているホット・トピックスをいくつかお話します。
まず１つめはインフラストラクチャー・コンサルティングと呼ばれているものです。これまで企業は新しいシステムを構築する度に、専用のサーバやストレージ（ITインフラ）を調達してきました。それには一般に数ヶ月を要します。一方で構築済みのシステムではITインフラを有効に活用できていません。ITインフラを全社レベルで統合することで、システム開発の都度調達する必要もありません。仮想化の技術を組み合わせれば、新システム構築に必要なインフラを数日で提供することができます。ともかく、事はスピードを要します。ビジネス環境や事業の変化にITが追従できないのであれば、その企業のビジネスは多大な機会損失を被ることにもなりかねません。顧客企業が望む『こうありたい』をしっかりと把握して、それを最適な時期に実現すること。それが我々のミッションというわけです」
そう語った森氏はあらためて言う。「GTCの使命はシステムを作ることではない」と。もちろん技術上の選択肢は常に多数ある。だが、技術を行使する以前の段階で顧客企業の「こうありたい」を的確につかむ能力が問われるのである。顧客企業の「こうありたい」は必ずしも具体的なディテールを伴ってはいない。抽象性の高い望みを、具現化する上でも、「一緒に考える」力、そして「望んでいることの本質」を見極める能力が問われてくるのだ。
「一般的に技術が好きな人、技術を追求することに長けた人は技術以外のことに興味を持たなくなりがちです。一方、ビジネスや経営に関心を寄せる人は、ともすれば技術というものを軽視しがち。日本の経営人の多くはいまだに『ITのことはわからん』と言ってすませてしまいます。しかし、そのままでは今という時代のビジネスは成立しない。GTCのメンバーに求められるのは、こうした両者間のギャップを埋めて、価値を生み出すことなのです」
さて、森氏はインフラストラクチャー・コンサルティング以外にもホット・トピックスを提示してくれた。
「ここへ来て目立っているもう１つのニーズが、セキュリティに関するものです。かつては防衛性の高いシステム構築を提供するだけで済んだ領域が、今では重要な経営課題となっているからです。コンプライアンス経営の実現や、日本版SOX法への対応など、セキュリティが担う責任は急激に高まっています。その一方、過度に強固なセキュリティをシステムに付与したがためにユーザビリティが低下したり、ビジネスのスピードに歯止めをかけてしまうようなケースも出てきました。ここでもGTCはセキュリティ・システムの改善や構築を請け負うわけですが、大事なのは先の例と同様に『お客様が望んでいることの“本質”はどこにあるのか』を知ることなのです。どの情報資産にどれほどのロックをかけ、なおかつどの程度のユーザビリティを維持した時に、お客様が望んでいた状況を実現できるか。これを理解できなければ、『価値を提供する』ことにはならないのです。技術知識だけでなく、コスト感覚や利便性に対する理解があって、初めて満足してもらえるのです」
さらに森氏は２つのホット・トピックスについて話してくれた。１つは次世代技術概念として注目されているSOA（サービス・オリエンテッド・アーキテクチャー）。もう１つは耳馴染みのあるBI（ビジネス・インテリジェンス）だ。
「先進企業の間では、ここへ来て急速にSOAの概念に基づいたシステム再構築のニーズが高まっています。アクセンチュアは、グローバル市場ですでにいくつものSOAの成功案件を持っていますので、特に期待値も高いのだと考えています。ただし、ここで大事なのも技術とは別儀の経営理解です。もちろん先のインフラストラクチャー・コンサルティングと同様、『どうなりたいか』を理解できなければSOAのシステムは作れません。しかしここではさらに、『過去の資産をどう残し、どこに新しい技術を導入して、それぞれをどうつないでいくべきか』を考えなければいけません。お客様にとって本当に最適な形というものを、考えていく上で『しなやかさ』が求められるのです。
BIについては、何年も前からよく聞く案件だとお思いでしょうが、実は多くの企業ではまだマーケティング分野のIT化が進んでいません。今後は社内ポータルの情報整理などといった案件が増えていくものと見ています。求められるのは、どんな情報をどういう見せ方にしていけば、お客様のビジネスに役立つか、という認識です」
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