デジタル変革の担い手集団は、イングリッシュ・ガーデンであるべき
2000年代の半ば、世の中ではWebが全盛の時代、今でいうデジタル・エージェンシー事業の会社を20代で設立。またたく間に、名と実とを高めていった内永氏。アイソバーのファウンダーとして広告業界では名の知れた実力者。それだけに2016年のアクセンチュア参画は話題を呼んだ。「このままアイソバー(現 電通アイソバー)でCEOを続けていても、デジタル領域で大きな成果を生み出せたはずなのに、なぜわざわざコンサルティングの世界に?」という声があがったのだ。そこで、そのままの質問を当の内永氏に投げかけてみた。
「実は当時、北米ではコンサルティング業界がデジタル変革に向けて動き出す気運がいち早く高まっていました。マーケティングやアドバタイジングの範疇でROIを意識しながらデジタルの取り組みをしていくのではなく、今後は企業経営そのものをデジタルで変革していくんだという流れが起きつつあった。
私自身もその潮流を現場で感じていたし、これまで経験したことのないコンサルティングという立場で企業の変革と向き合うミッションに興味もわいていました。数人で始めたアイソバーが、このころにはすでに数百人規模にまで成長していて、後ろ髪を引かれる気持ちもあったのですが、より大きなアジェンダにチャレンジするために、決意をしたんです」
内永氏は今だから言える話として、当時アクセンチュア以外の複数のファームからも話があったと教えてくれた。であれば、なぜアクセンチュアを選択したのか、と。
「本気だったからですね。クリエイティブエージェンシーの買収など具体的な投資額の違いもありますが、それに加えて、あらゆる面でデジタル変革実現に向けての取り組み方が、他よりも突出していました。やるなら一番本気なところでやりたいじゃないですか。
それに、アクセンチュアに入社するにあたり、グローバルのマネジメントメンバーともいろいろ話したんですが、そもそもクライアントに変革を起こす以前の問題として、まずアクセンチュア自体がデジタル変革を実行すべきなんだ、という信念で通じ合うことができた。そしてもう1つ、『すべては人で決まる』という発想でも意気投合できた。これはとても大きかったです」
内永氏が参画した2016年の時点で、すでにアクセンチュア インタラクティブという組織自体は存在していたし、統括マネジング・ディレクターに就任した黒川順一郎氏(現在は株式会社アイ・エム・ジェイの取締役社長とCEOも兼務)のもと、高い実績も生み出し始めていた。だが、まだまだアクセンチュア自体が変わらなければ、という思いもあったというのだ。
「ある意味、本格的な自己変革のシンボルというか起爆剤みたいな役割が私にはあったんだと思いますよ」と微笑みながら語る内永氏だが、気にかかったのは「すべては人」という先ほどのセリフ。通常、デジタルの話題が出ると、例えばテクノロジーであったり、クリエイティブ面であったりが話の主体になりがちだが、まさにその両方を駆使してデジタル・エージェンシーを急成長させた内永氏が「人」に重きを置くのだという。そこにはどんな思いがあるのだろう?
「変なたとえかもしれませんが、私はデジタル変革の時代の組織はイングリッシュ・ガーデンのようにワイルドに育てていくものだと考えているんですよ」
英国式庭園のような組織とは、どのようなものなのか。その意図を問うと、内永氏は2つの異なる展開を例に挙げ、説明してくれた。
「私が参画をしてすぐに、アクセンチュア インタラクティブはデジタル・エージェンシー・オブ・ザ・イヤーの選考にエントリーしたんです。かつて私がアイソバー時代に金賞を獲ったアワードで、エントリーしている企業のほとんどはマーケティングやアドバタイジングの専任集団。
2016年にはコンサルティング・バックグラウンドの組織なんて我々しかいなかったんです。でも、とにかくそこで銅賞を獲り、2017年には金賞を獲りました。かつて、金賞を4年続けて獲得した経験があるだけに、最初の年が銅賞だった時は個人的に非常に悔しかったんですが(笑)。まずこうしたアクションが重要だと考えたわけです。
クリエイティブのタレント(才能)を競う場で、私たち自身がしっかりと成果を示していく。そうしてタレント・ケイパビリティを備えた集団であることを知ってもらうことに大きな価値があると考えているからです。おかげさまで今では世界3大広告賞であるカンヌライオンズ 国際クリエイティビティ・フェスティバルの審査員に、アクセンチュアの人間が選出されるほどになってもいます」
ビジネスコンサルティングの世界でトップクラスを走るアクセンチュアは、先進テクノロジー分野でも他のコンサルティングファームを圧倒する自走力で知られている。だが、デジタルトランスフォーメーションを自ら体現するならば、クリエイティブ分野でも世界のトップであるべき。さらに言えば、個としてアウトプットを評価される人たちがいるべきだというのが内永氏の発想。
様々な植物がそれぞれありのままのワイルドな姿で花を咲かせていき、同時に庭園=組織としても調和を見せていく。すなわちイングリッシュ・ガーデンのような組織体を目指す一環だったというわけだ。
「ただし、デジタルの領域でタレントを発揮してきた人間と、コンサルティングのプロフェッショナルとしてパフォーマンスしてきた人間が、単に同居しているだけではデジタルトランスフォーメーションを体現することはできません。私をはじめ、AKQAにいた清水など、これまでコンサルティングの世界にはいなかったような人材が次々にジョインしていますが、大切なのは彼らとコンサルタントのプロがミックスされることで、双方の能力を発揮していけるようになること。これも大きな課題でしたが、いくつかのフェーズを経て、今ではマトリクス型の働き方が定着し、融合をしています」
デジタル変革では異なるケイパビリティが融合して初めて成果が出る。
そこで活躍する人材に問われる最大の要素は「思い=エモーション」
以上のように、アクセンチュアは自らの変革のために、様々な試行錯誤を行いつつ、同時並行で数々のデジタルトランスフォーメーション案件を進行していったわけだが、その渦中にいた内永氏は、現在の日本のデジタル変革をどう捉えているのだろうか?
「ようやく2018年の今"元年"と呼べる年になったな、というのが私の印象です。『劇的に進化しているデジタル技術を活用して、企業経営を変革します』と言うだけならば簡単ですが、実際は私たち自身が体験したように、組織やガバナンスを根本から変えていくことになりますから大変です。
それでも、私たちがともに変革に取り組んできたクライアント企業の間では、一定の土台が出来上がりつつあります。ですから、2019年以降はアウトプットしていく年になるはずです。言い換えれば、企業にとっても、アクセンチュアにとっても、2019年からは形を見せ、成果を示さなければいけないフェーズに入っていくことになる、ということです」
加えて内永氏は言う。「成果と言っても、単発の小さなものでは意味がない」と。
「サステナブルに革新的な形や成果が現れ続けなければ、経営なんて変わりません」
そう、目指すのは「単発で終わるデジタル産物の開発」ではない。経営を変革するような事業であり、オペレーションの改革であり、部門・業種・国境を越えた連携や融合等々だ。これらを生み出し続けるのがアクセンチュア インタラクティブのミッション。だからこそ、異領域のタレントが集い、苦心しながら最適なミックス状況を目指してきたわけだ。先の話題に戻ってしまうが、いったいどうやってこの「ごちゃ混ぜ」組織を融合体にしたのだろうか?
「結局、人なんです。そしてエモーション、つまり思いなんです。だからと言って、コンサルティング系人材とデジタル系人材が飲み会をたくさんすれば融合するかというと、そうはいきません(笑)。働き方を通じて、ごちゃ混ぜになっていかないと、互いの思いを理解したり、リスペクトしたりはできないと私は思っています。もちろん、それぞれが違った専門性やケイパビリティを持っていますから、そう簡単に融合はできない。特にこの2〜3年の間に集まってきた世代は、それなりの試行錯誤をしました。ただし、だからこそ思いが重要なんです。
例えば私のようにマーケティングの領域で自己のケイパビリティを発揮してきたけれども、それだけではなく、もっと会社全体を良くするようなアジェンダ、あるいはその向こう側にある『世の中を良い方向に変えていく動きに貢献する』というアジェンダに取り組みたくてアクセンチュアというフィールドに来た人間がいます。
その一方で、例えば今までアクセンチュアでビジネスコンサルティングのケイパビリティを発揮してきたけれども、それだけでは届かなかった大きなアジェンダに取り組みたくて、アクセンチュア インタラクティブに飛び込んできた人間もいます。強みは違うけれども思いは同じ。だからこそ互いをリスペクトして、刺激や影響を受け合い、与え合って、融合というレベルに近づいていったんです」
そう語る内永氏に、「それは今後参画してくる人材に求める要件と同じですか?」と問うと、即答で「もちろん」と返してくれた。
例えば「今熱いのはデジタルだけど、単純にその流れに乗っかってしまおう」という発想の人ではうまくいかないだろう、と内永氏。
「もちろん、今は本当に素晴らしい人材をどんどん加えていきたいと思っていますから、例えばコンサルティングのバックグラウンドを持っていて、そのうえで事業をデザインできるような経験豊富なエキスパートがいたら、是非参画してほしい。そういう具体的な希望はいくつもあります。けれども、結局のところスペック的なものよりも「もっと世の中を良くする」というエモーションの部分で私たちと共通した価値観を持っていてくれることが最優先です。
メディアなどでデジタルトランスフォーメーションが扱われることが増えましたし、デジタル変革のキーワードみたいなもの、例えばCX(顧客体験)の重要性を面談等で口にする人も増えています。でも、そのCXにしたって、なにか特別なキーワードというわけではありません。私たちは日々様々なケイパビリティの組み合わせの中から最適な解決策等を追い求めているわけで、1つひとつのワードや考え方に執着するわけにはいかないんです。
1つのフレームワークに従っていれば、答えが出てくるような取り組みでもありません。むしろ、これまでのビジネスではあり得なかったような、異領域にいる人々との合意形成が重要な鍵を握る局面が多いので、なおさらエモーショナルな部分にこだわりたい。そう考えています」
最後に、今後アクセンチュア インタラクティブに参画したいと願う人へのメッセージをお願いすると、内永氏らしい言葉が返ってきた。
「本当に自分が望み、思い描いている仕事が今いる環境で実現可能なのかどうかを、最初に考えてほしいと思います。そして、もしも今いる場では疑問が残るというのならば、ぜひアクセンチュアにアプローチしてほしいと思います」
プロフィール
内永 太洋 氏
アクセンチュア株式会社
アクセンチュア インタラクティブ日本統括
マネジング・ディレクター
1980年生まれ。2007年、IsoberJapan(現・電通Isober)を創業。代表取締役社長に就任。2015年より、電通イージスメディア取締役を兼務。2016年よりアクセンチュアに参画し、アクセンチュア インタラクティブ日本統括として組織を牽引。企業のデジタルトランスフォーメーションを通じた新規事業創造を推進している。
この企業へのインタビュー一覧
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