戦略コンサルタントとは

戦略系コンサルティングファームとは？

企業が直面する経営上の課題を解決するための戦略策定やアドバイスを行うことを主要業務としているコンサルティングファームを、戦略系コンサルティングファームと呼ぶ。具体的には、中長期の成長戦略やグローバル戦略、M&A戦略など会社全体の経営課題を解決するための戦略策定支援のほか、新規事業参入や新製品開発、M&A戦略、組織再編、マーケティング戦略の見直しといった課題をフレームワークやツールを使いこなし経営視点から解決に挑む。効果的な戦略を詳細かつ膨大なレポートにまとめることが求められてきたが、今日ではその戦略をどう実行するべきか、という具体的な支援を求めるクライアントが増えているため、戦略策定に留まらないサービスを手掛ける戦略系コンサルティングファームが多い。

戦略系コンサルティングファームの顧客

あらゆる業界の企業経営層や官庁がクライアントの対象となるが、一般に戦略コンサルタントへの報酬は、1カ月あたり数千万円と非常に高額なため、資金力のある大企業やグローバル企業がメイン顧客である。

求められる能力・資質

国内に拠点を置く戦略コンサルティングファームの規模は、数十人から数百人規模だが、ひとつのプロジェクトに携わる戦略コンサルタントの数は一般的に数名程度。プロジェクトの難易度や目的にもよるが、1つのプロジェクトは多くても5人程度に留まることが多い。文字通り少数精鋭のため採用基準は極めて高いといえる。

戦略系コンサルティングファームでは、20～30代前半の有名大学や大学院を卒業した人材が求められ、コンサルティング経験や前職の職種は問わない傾向にあるが、地頭が良く現職で成果をあげた優秀な方を求めている。具体的には、経営企画や事業企画、マーケティング、財務、人事、法務などのコーポレイトでプランニング能力のある方、研究開発職など深い思考力を求められる職種の人はフィットが高い。またキャリア官僚や弁護士、公認会計士、医師などの国家資格を持つ人材を採用することもある。

特定業務についての知見が優遇される場合もあるが、戦略コンサルティングファームの採用で特に重視されるのは、顧客の抱える課題を戦略へと結びつける論理的思考能力と、クライアントから信頼を得るためにはコミュニケーション能力も欠かせない。また、グローバル展開している大企業がクライアントになることもあるため、昨今では高い語学力が求められることもある。

求められる能力・資質

戦略コンサルタントは、企業が抱える経営課題を解決するための戦略を編み出すことが求められる。企業を取り巻く経営環境が複雑化する中、プロジェクトには、下記に示したポジション以外にも数多くのプロフェッショナルが関わるが、こと戦略策定に主体的に関わる「コンサルタント」の定義やキャリアパスは、一般的に以下の呼称・職域に準じることが多い。しかし、コンサルティングファームによって、その定義や役割は異なっている。

・アナリスト（ジュニア／シニア）

プロジェクト遂行に欠かせない情報の収集や分析を通じて、プロジェクトチームが立てた仮説の検証や示唆の抽出や提案など行う。また、ミーティングにおける議事録やプレゼンテーション資料作成、クライアントに対するインタビューなどを担うことによって、コンサルタントの基本スキルの習得を目指す。新卒もしくは実務経験が少ない中途採用者の多くは、このポジションからキャリアがスタートする。

・コンサルタント、アソシエイト（シニア）

専門知識や実務経験を生かして、プロジェクトの一つのパーツを任される。クライアントやプロジェクトメンバーとのディスカッションや各種経営情報の分析などを通して、課題抽出、仮説構築、検証、実行プランの策定、レポーティング、プレゼンテーションなど戦略コンサルタントとして一通りの業務に携わる。クライアントの課題解決のため、自己の能力を発揮するだけでなく、チームワークに基づいたプロジェクトへの貢献が求められる。

・プロジェクトマネジャー、プロジェクトリーダー

文字通り、プロジェクト全般の計画、実行、進捗管理を行う。成果物の品質を担保するため、クライアントが抱える課題を正しく把握した上で論点やフレームワークを整理し、提案に至るまでのプロセスの責任を負う。さらにクライアントとの折衝、予算管理に加え、プロジェクトメンバーへの仕事の割り振りや教育にも携わる。

・プリンシパル（ディレクター）

責任者としてプロジェクト遂行にまつわる諸問題に対処する。複数のプロジェクトを俯瞰しながら、プロジェクトが進むべき方向性を見極め、プロジェクトメンバーを効果的に動かすことが求められる。担当プロジェクトを成功に導くため、プロジェクトマネジャーやコンサルタントに助言を与える傍ら、プロジェクトの新規開拓や既存クライアントとの長期的な関係構築にも努める。

・パートナー（マネージングディレクター）

コンサルティングファームの経営全般に責任を負う立場。コンサルタントとして培った経験や人脈を駆使し、提供するサービスの品質を高め、クライアントとの間に良好な関係を維持することはもちろん、メディア露出や著書執筆、講演活動、政策提言などを通じて、新規クライアントの獲得することが主な仕事。経営陣のひとりとしてファームの持続的な成長を担う。

代表的な採用プロセス

書類選考と面接を経て採用の合否が決まるのは事業会社と大差ないが、筆記、面接共に難易度が高く、面接時に会うコンサルタントは4～6名と多いため、応募から結果が出るまでに3カ月以上かかることも少なくない。選考過程で重視されるのは、いわゆる「地頭のよさ」。事業会社の選考においては、過去の実績や業務知識、志望動機が重視されることが多いが、戦略系コンサルティングファームの採用においては、何よりも論理的思考力に重きが置かれる。たとえ過去に対処した経験がない課題に直面しても、論理的思考力があれば、事態を打開する原動力になるからだ。戦略コンサルティングファームの採用は、経験や知識よりも思考力の高さを求める「究極のポテンシャル採用」といわれるゆえんだ。

• 【書類選考】
  履歴書および職務経歴書によって選考が行われるのは一般的な事業会社と大差ない。ファームによっては、英文による応募書類の提出を求められることもある。
• 【筆記試験】
  論理的思考能力を測るために、GMAT（Graduate Management Admission Test）や判断推理（論理的な思考能力を問う公務員試験の科目のひとつ）を課すことが多い。一般的な適性試験よりも難易度が高いといえる。
• 【面接】
  面接官から、あるシチュエーションを提示され、限られた時間内に合理的な回答ができるかどうかの思考力を見極める。たとえば「流通業界の人材不足を解消するには？」「もしあなたがコンビニエンスストアチェーンの社長なら、どのような手段で業界トップを狙う？」といった「ケーススタディ」を解かせることで、思考プロセスや回答に至るまでの合理性を徹底的にチェックする。面接の目的は、知識の多寡ではなく、思考力の優劣であるため、答えそのものが「正解」か「不正解」は、あまり合否に関係がない。

コンサルタント経験者の可能性〜ポストコンサルタントの進路

戦略系コンサルティングファーム出身者は、日々経営課題に向き合っているため、経営者の参謀役や将来の経営幹部候補生として、事業会社の経営企画部門やマーケティング部門などに採用されることが多い。またシニアクラスまで経験を持つと、外資系企業の日本法人トップに迎えられたり、PE投資先のプロ経営者として活躍される方も多い。また昨今若手の方は、起業家として自ら事業を興したり、ベンチャーの参謀として飛び込む方も多い。それ以外だと公共部門、教育機関に転じたり、別のコンサルティングファームに転職する者も少なくない。

・金融機関

プライベート・エクイティファンド、ベンチャーキャピタル、投資銀行など

・事業会社

外資系企業の経営幹部、日系企業の経営企画、事業企画部門、PE投資先の経営人材など

・コンサルティングファーム

戦略系、財務系、人事系、業務系、ブランド系、IT系、シンクタンク系など

・起業、スタートアップ

スタートアップ起業、コンサルティングファーム起業、ベンチャー参謀など

・教育・公共部門

国内外の大学、大学院講師・教授。または国際機関やNGO関連、議員など