コンサルティングファーム最前線

実は充実している?コンサルティングファームの福利厚生事情

コンサルティングファームの福利厚生

コンサルティングファームというと、「UP or OUT」(昇進するか、退職するか)というイメージにある通り、成果主義の権化であり、福利厚生のイメージはあまり持たれていないと思います。
本日は、コンサルティングファームの福利厚生の実態について、お話していきたいと思います。
(尚、今回ご紹介する福利厚生は、複数の外資系戦略系コンサルティングファームの社員からのヒアリングを元に記載させて頂いております。個別のファームごとの違いがございますので、あくまで参考としてご理解下さい。)

福利厚生は徐々に増えつつある状況

冒頭申し上げました通り、コンサルティングファームの福利厚生が少ないイメージは、大方当たっていると思います。一般的な企業に比べると、福利厚生が充実していることをアピールするコンサルティングファームはそれほどないと思います。とはいうものの、近年は、職場環境を改善する動きは、多くのファームが取り組んでいるところであり、その一環として、福利厚生も確実に整備されてきているように思います。

そもそも福利厚生の中でも、大きく以下の6つの種類があると思います

① 健康・医療関連(健康診断、メンタルケア 等)
② 育児・介護支援関連(育児休暇、育児補助 等)
③ 住宅関連(住宅手当、社宅制度 等)
④ 自己啓発関連(資格取得支援、リフレッシュ休暇 等)
⑤ レクリエーション関連(余暇活動補助 等)
⑥ その他(社員食堂、食費補助 等)

この中でも、まず①、②については、ほとんどのコンサルティングファームで、しっかりとした制度が整っていると思います。①の健康・医療関連については、一般的な定期健康診断は当たり前のこと、産業医や保健師との無料のカウンセリングなどが整備されたコンサルティングファームも増えてきています。

また、②についても、近年は女性コンサルタントの更なる拡大が期待される中、整備はかなり進んできている状況です。育児休業や、育児短時間勤務、ベビーシッター補助金や、子供の看護休暇の取得などほぼ必要な制度は揃っているコンサルティングファームもいくつかございます。また、各社制度の整備に留まらず、制度を活用しやすいカルチャー作りに励んでいるところです。更に、女性の取得は勿論、男性コンサルタントも活用しているファームも最近はございます。
また、介護支援についても、要介護状態にある家族の介護時などには、最大で1年の休暇取得を認めているファームもございます。

一方で、③~⑥については、各社取組みの状況は異なります。
一つの考え方としては、すでに給料として十分な水準を享受している中で、その他の福利厚生については、充実化する必要性があまりないのかもしれません。
福利厚生を受ける側の立場としても、自分が使うかどうかわからないレクリエーション施設の割引券を貰うのであれば、給料をより高く支払って貰った方がよいと考える人もいるのかもしれません。
そうした中でも、例えば、④の自己啓発の一環として、MBAなどの留学支援や、語学研修の補助などを行っているファームもあると伺っています。

但し、自己啓発に関しては、あまり研修や補助を期待しすぎないように注意をした方が良いと個人的には思っています。
これは反対される方もいらっしゃるかと思いますが、やはり自分である程度の投資を行ってこそ、身に付くことは多いと思います。会社の制度に頼ることなく、たとえそのような制度がなくてもやってやるんだという気概を持って頂くことが私は大切だと考えています。

結論

コンサルティングファームの福利厚生については、健康・医療関連と育児・介護関連については、一般的な事業会社と比較しても、遜色のない充実した内容になっているところが多いと思います。
一方で、その他の福利厚生については、各社バラツキがある状況です。但し、前提として各社共に、一般的な事業会社と比較するとかなり高い給与水準であり、トータルで見た場合の生活水準はかなり高いものになると思います。

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プロフィール

写真:戦略コンサルタント

戦略コンサルタント。

大学卒業後IT系スタートアップにジョインした後に戦略コンサルティング・ファームに転職。

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