企業経営が「アンノウン」な状況下にある今こそ、
コンサルタントは"賢者"から"勇者"へと変身しなければいけない
モニター グループが買収を経てデロイト ネットワークの傘下となったニュースは、2013年当時、コンサルティング業界で大きな注目を集めた。それから約5年、日本では2018年に「モニター デロイト」が正式に動き始めたわけだが、ここまでの経緯を藤井氏は以下のように説明する。
「おそらくコンサルティングを知る人々の間では、実行力や総合力に強みを持つデロイトと、経営者に道しるべを示してきた印象の強いモニターとが一緒になったら、いったい何が起こるんだろうという関心が高まったはずです。結論を言えば、デロイト トーマツ コンサルティング（以下、DTC）がグローバルスケールで展開する幅広いサービスラインの中でも、とりわけハイバリューで最上流に近い取り組みに『モニター デロイト』という新しいブランドを起こし、さらなる進化と成長を目指すことになりました。ただし、国・地域によって経営環境や課題環境、経済やカルチャーも異なりますので、"いつ動き出すか"については各リージョンが判断。ジャパンオフィスにおいて最適なタイミングが2018年だったということです」（藤井氏）
新しいブランドの立ち上げとともに、日本におけるリーダーに就任した藤井氏はこう語る。要は日本のDTCにおける戦略コンサルティングチームが2018年以降「モニター デロイト」のブランドで動き出し、今に至っているということなのだが、実際のコンサルティングにおけるアプローチにどんな変化や進化が起きているのかは気になるところ。そして、この関心とも密接に関連するであろう変化が2020年にあった。デロイトにおけるM&A戦略関連領域の強者たちもまた藤井氏のもとに結集し、協働をスタートしたのだ。そのリーダーが神山氏。
「藤井とは2019年の時点から話し合いと準備を進めていました。背景には、日本の企業が関わるクロスボーダーM&Aが急速に拡大し、同時にPMIのあり方が重要な経営課題として浮上していく流れがありました。もはや資本再編に基づく組織再編を実行すれば、それがゴールであるかのような捉え方では、企業経営が立ち行かなくなる。むしろそれはスタートポイントでしかなく、M&A実行部隊にしても経営参謀としての力量が大いに問われる時代が来るんだ、という示唆もあって、『モニター デロイト』として携わることに決定しました」（神山氏）
加えて、こうした発想はM&A関連のみならず、モニター デロイト発足時から貫かれているのだと藤井氏は言う。
「先ほども言いましたが、モニター グループの創設者であるマイケル・ポーター教授は常に『経営者に道しるべを示す』使命こそがコンサルティングの根幹にあるべきだと示してきました。では今の経営環境はどうなのか、改めて俯瞰してみれば、先の見えない混沌とした状況が続いています。デジタルという技術革新もあり、M&Aによる経営変革の手法が日本にも定着し始め、SDGsに代表されるような社会課題解決という大きなテーマも登場してはいるものの、その先行きは不確実としか言いようがありません。我々は今もこの状況を『未知、アンノウン』というキーワードで共有しています。アンノウンな状況にいる現代の企業経営陣に、コンサルタントはどうやって『道しるべ』を示すべきなのか。それをMD（モニター デロイト）プリンシプルという行動原理にまとめました」（藤井氏）
いったいどんな内容のプリンシプルなのか、大いに気になるところだが、藤井氏は非常にわかりやすい言葉でこう説明する。
「"勇者"であれ。これが我々の端的な原理です。これまでコンサルタントは"賢者"として振る舞ってきました。非連続な変化がビジネスシーンや経済、社会に起きるケースでも、インサイトを働かせて、賢く先を見定めていく存在、すなわち賢者だった。ところがもう賢いだけではダメだ、という時代が到来し、DTCもその中で実行の強みに磨きをかけてきたわけですが、とうとう世の中は『アンノウン』な事態になりました。2020年に突如発生したCOVID-19のパンデミックなどは、その象徴とさえ言えますし、社会の動揺は今後も続くでしょう。こうなれば私たちコンサルタントが、先陣を切って勇気を奮い、現状突破していくしかない。賢者ももちろん必要だけれども、少なくともモニター デロイトのメンバーは勇者であらねばならない。そう考え、皆で共有しているのです」（藤井氏）
これを受けて、神山氏も以下のように呼応する。
「では、モニター デロイトが勇者となるべくM&A関連に取り組むのだとしたら、何が変わるのかと言えば、先ほどお話をした部分も含め、M&Aドリブンで現状突破への道のりをデザインするということです。具体的に言えば、私のところでリアルな経営機構改革に着手する一方、藤井が率いるいわゆる戦略部隊が変革実行というゴールにコミットしていく。デザインをしていくフェーズにも、PMI以降のフェーズにも一貫して変革思考・戦略実行のスタンスで取り組むことにより、アンノウンを突破する可能性を高めていくのです。先ほど『M&A関連の取り組みがなぜモニター デロイトの一員となって連携するようになったのか』についてお答えしましたが、そこにはもう1つ、日本ならではの回答もあるのです。それは、日本企業の多くが『何かイベント事に取り組む時、普段以上の変革実行パワーを発揮する』という特質を持っているから。私も藤井も、その認識で一致していたのです。どんな大企業であろうとも、外部企業をM&Aによって傘下に納める時には多大なパワーが働きます。いわば変革実行にとって最適なチャンスが巡ってくるのですから、ここを起点にクライアントとともに勇者を目指していくというわけです」（神山氏）
コロナショックが生み出した深い谷。乗り越えて
"元通り"を目指すのではなく"前よりもベターな未来"を引き寄せるための挑戦
神山氏の話を受けて、今度は藤井氏が今般のコロナショックについて語り始めた。
「これまでにも経済やビジネスに大打撃を与える出来事はありました。2008年のリーマンショックもそうですし、2011年の東日本大震災もそうでした。あらゆる日本企業が大きな影響を受けたものの、その苦境を乗り越えてきたわけです。神山が言ったように、日本企業は"ここぞ"という変化の時に、信じられないほど頼もしい力を発揮するのです。では2020年のコロナショックはどうでしょう。ともすれば過去のショックと同じ目線で語られるケースもありますが、私たちはこれまでとの違いを感じています。たしかに外食産業や旅行、交通、エンターテインメントなど、甚大な打撃を被った業種はありますので、我々としてもそうした業界、企業のお力になっていかなければいけないと思っているのですが、反面、今回のショックによって潤っている企業も存在しています。典型的なのがコンタクトレス・エコノミーと呼ばれる"非接触"を軸にした事業や経済です」（藤井氏）
藤井氏が指摘するように、マスメディアはどうしても苦境に立たされた業界を多く報道しているが、非接触によるキャッシュレスサービスや、テレワークの普及によって脚光を浴びているオンラインコミュニケーションサービスなどは、劇的な躍進を遂げていると言える。全産業が影響を受けた東日本大震災とは一線を画す性質を持っているのは間違いない。さらに藤井氏は打撃を受けた企業であろうと、恩恵に授かった企業であろうと、共通している点もあるのだと指摘。
「COVID-19の猛威が人類の常識を覆し、従来の生活様式そのものを変容させたのは事実。『with コロナ』という呼び方を誰もがしているように、今後しばらく人類は新型ウイルスと共生せざるを得ません。つまり、『before コロナ』の生活様式や経済が再び元通りに戻ってくる未来、という選択肢はないと思ったほうがいい。ならば、目指すべきなのは『ビルド・バック・ベター』。元通りを目指すのではなく、前よりもベターな未来を創造する。ざっくり言えば、今から5〜10年先に向けてこの新しい未来に向かって、企業は動き出すべきですし、こうした思いを実は多くの企業経営陣も持っているのです」（藤井氏）
神山氏もまた以下のように日本企業の実態を語る。
「コロナショックは本当に大きな打撃でした。藤井も私も、そこを軽視して楽観視しているわけではないんです。けれども、おそらく今後、2021年の春あたりまでの間に日本企業からはポジティブな経過報告が少なからず発信されると私は確信しています。藤井が話したように、そもそもコロナショックがビジネスチャンスにつながった企業ばかりでなく、今回のショックに対しては多くの日本企業が今までとは違った対応を見せているのです」（神山氏）
こう語りながら、神山氏は"遠心力"と"求心力"をキーワードに説明する。
「これまでの日本企業は、不況が訪れると求心力に重心をかけました。無駄を省き、コスト削減をはじめとする努力によって経営の軸を守りにいきました。反して好況時には遠心力に重心を置く。ビジネスも組織も幅を広げ、可能性を模索する方向に動いていたはずです。ところが今回のコロナショックのもと、日本企業の多くがとった選択は遠心力だったんです。もちろんトップラインに影響が著しく出ている産業や企業では、無駄を排していく動きが盛んです。生産性や将来性に期待が持てない事業をカーブアウトしてもいるのですが、同時にM&Aも並行して進め、新たな成長可能性も追求しているところが数多くあります。これこそが藤井の言った『ビルド・バック・ベター』であり、遠心力のアクセルを踏み込んでいく動き。私たちも長年この国のエコノミクスを見てきましたが、それらとはまったく違う景色が広がっているんです」（神山）
身を縮めて危機が行き過ぎるまで生き長らえれば、また昔のような状態に戻ることができる......そんな発想がかつての日本の経営陣のノーマルだった。だが今般のコロナショックにおいては、「元通りになりはしない」ことを前提として理解し、「それならば今のうちからジャンプできる準備を」という遠心力を行使していく。そんなニューノーマルがすでに始まっているというわけだ。もちろんこうした動きは「勇者」を目指すモニター デロイトの面々による働きかけもあってのことだろうと察しはつくが、これまでにない旺盛な変革思考が多くの日本企業を前に進めようとしており、当の仕掛け人たる藤井氏や神山氏をも驚かせているようだ。
「そうなんですよ。私も神山も20年近くコンサルティングの最前線にいますが、こんなにも醍醐味を感じたことはありませんでした。だからこそ、私たちは責任重大です。現状、『Zoom In』『Zoom Out』という風に色分けをして、直近の半年〜1年をどうするかという取り組みと、10~20年先の変革を見越してどう動くかという取り組みの双方を、お客さまの経営陣と議論しながら進めているところです。ここでどこまで私たちや企業が前のめりな勇者になれるかどうか。それが勝負どころだと考えています」（藤井氏）
コロナショックが1つのきっかけとなり
「真のCSV企業」確立へのチャレンジも始まっている
さて、神山氏も参画して、クロスボーダーM&Aやそこから連なる変革思考のPMIが注力テーマとして浮上している一方で、モニター デロイトは始動時からもう1つ大きなテーマを掲げている。
それがCSV（Creating Shared Value）、SDGsに絡む取り組みだ。CSVと言えば、モニター グループの創始者であるマイケル・ポーター氏が唱者として知られてきたわけであり、それもあっての取り組みだろう、と安直に想像してしまいがちだが、藤井氏を筆頭にDTCはこれまでもCSVにひときわ力を注いできた。そして近年、SDGsがキーワードとなって、世界中の企業が自らの使命として追い求め始めている。まさに時代の要請に応える形での同テーマへの注力だと捉えたほうが良さそうだ。
「私たちが目指しているのは、『真のCSV企業が日本で次々に登場してくる未来』を創るため、全力でそのお手伝いをすることです。では『真のCSV企業』とは何なのか？ 私の解釈はこうです。『その企業の売上が良くなればなるほど社会もまた良くなる』会社。どうしても社会課題を企業が解決する、というと以前はコストとして捉えられがちでした。儲かった会社がその余力で社会貢献をする、という古いノーマルが長年経営陣の胸にも埋め込まれていたと思います。ところが、それこそ今回のコロナショックもきっかけとなって『そうじゃなかったんだな』という意識と理解が広がっています」（藤井）
これもまた経営に訪れようとしているニューノーマル。だが、このCSV/SDGs領域こそ、まさにアンノウンは状況ともいえる。いったいどうすれば、藤井氏のいう「真のCSV企業」が生まれるというのだろうか。神山氏はこんな答えをくれた。
「こんな呼び方をしたら、藤井に怒られるかもしれませんが（笑）、藤井をはじめとする最上流・ハイバリューの戦略コンサルティングの人員は、いわば"夢想家"です。説得力のあるビジョンを語ることでトラステッド・アドバイザーとしての信頼を得てきた人間たちです。一方、例えば私やM&A案件に多数携わってきたメンバーは、どちらかといえば超実務家（笑）。専門性やグローバルネットワーク等々を駆使しながら、現実的な成果につなげていくアーキテクト集団なのですが、DTCにはM&Aに限らず、多様な超実務家が揃っています。このCSV/SDGs領域についてもそうです。たしかにアンノウンな要素の大きい領域ですが、他ファームを圧倒するだけの実績と結果と知見がすでにある。私がモニター デロイトに大いなる可能性を感じるのは、いずれのテーマにおいても"夢想家×超実務家"の掛け合わせが成立しているということ。これは非常に大きな強みです」（神山氏）
「もっと言えば、デロイトには約30万人に及ぶグローバルネットワークがあります。世界中のCSVのケースや知見がいつでも手に入るし、それらを形作っている人間を巻き込んでいくこともできる。先ほど挙げたZoom Outの一環で今からレバレッジをかけていますから、必ずや目に見える結果となって現れると思います」（藤井氏）
さらに藤井氏は、特にZoom In寄りのアジェンダとしてDX（デジタルトランスフォーメーション）にも触れる。
「DXについては、多くの日本企業が『やらなければいけない』という切迫感をもって臨んでいます。もちろんモニター デロイトはこのDXにも力を注いでいますが、あえてこだわっているのは、"既知"のアジェンダであろうとも"未知"のやり方で解く、という姿勢です。神山に言わせれば、それこそ"夢想家"と呼ばれてしまいそうですが（笑）、DXにせよ、CSVやクロスボーダーM&Aにせよ、既知の課題を既知の手法で解いていくお手伝いをするのはモニターデロイトの流儀ではありません。」（藤井氏）
「どうしてもDTCは総合力という一言で表現されがちなところがありますけれども、中にいる者にしてみたら、『総合力がある』のは組織としての前提条件でしかなくて、実際に動いている者たちは1人ひとり本当にエッジが立っている」（神山氏）
「人材育成でも『とにかく自分自身のアジェンダを持って世の中に投げかけろ』と呼び掛け続けているし、『パートナーに近いランクにならないと外部発信してはいけない』などという旧来型の思想のファームにありがちな原則を意図的に取り払っている。関係性も実にフラットだから、日常茶飯にエッジの立った者同士の掛け合わせが生まれていますよね」（藤井氏）
「しかも夢想家グループだろうと実務家グループだろうと、モニターデロイトコンサルタントは外部の人から驚かれるほどトップマネジメントイシューへの対応が多く、トップマネジメントと向き合い続ける宿命を背負っているから、毎日がバトルフィールド（笑）」（神山氏）
「そもそもが勇者系気質の持ち主の集合体だということです。だからこそ本気で私たちは勇者の集団となることを目指していますし、その気構えに共感してくれる人材にどんどん加わって欲しいと願っているんです」（藤井氏）
いつしか、求める人材像にもついても語ってくれた2人のリーダー。モニター デロイトは、間違いなくDTCやデロイト ネットワークのDNAを携えながらも、今までとは違う未来を見せてくれるはずだ。
プロフィール
藤井 剛 氏
デロイト トーマツ コンサルティング パートナー／執行役員
モニター デロイト ジャパン リーダー
電機、通信、ハイテク、自動車、保険、不動産、消費財、ヘルスケア等幅広い業種において、経営/事業戦略、
イノベーション戦略、デジタル戦略、組織改革等の戦略コンサルティングに従事。
社会課題解決と競争戦略を融合した経営モデル（CSV）への企業変革に長年取り組み、
モニター デロイト グローバルでのThought Leadershipを担う。2018年のモニター デロイト始動時よりジャパン リーダーを務めている。
『Creating Shared Value : CSV時代のイノベーション戦略』（2014年）、『SDGsが問いかける経営の未来』(2018年)、
『Detonate:ベストプラクティスを吹き飛ばせ』（2019年: 翻訳）等、著書・寄稿多数。
神山 友佑 氏
デロイト トーマツ コンサルティング パートナー／執行役員
モニター デロイト M&A／Reorganization責任者
M&Aを軸に資本再編を用いたビジネスモデル変革の専門家として、新エコシステムの実行体制整備電器機械、
航空、宇宙等、幅広い分野で事業環境変化に伴うビジネスモデル変革の設計・再配置・実行支援を展開。
近年ではM&AのみならずCX（Corporate Transformation）起点の企業変革にも注力している。
2020年、モニター デロイトのM&A関連強化の動きに呼応して参画。藤井氏と連携しながら同チームの牽引役を担っている。
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